一般的にリフォームとは、
一般的に既に建っている住居に対して、より快適に より機能的に、
また防犯性や耐久性の向上を目的とした工事のことを指すことが多いと思います。
昨今「リフォームブーム」と謳われる程、需要が高まっている建築工事分野の一つで、
その背景には物価の高騰により新築が建てられなかったり、
資材の品質が向上したことで以前よりも建物自体が長寿命化したこと等が挙げられます。
では、「リフォーム」の定義とはどのようなものでしょう。
「リフォーム」の意味
「リフォーム」という呼称について、
一説によれば、1960年代頃に西洋から多くの文化や言葉が取り入れられ、
その際に形成された和製英語だそうです。
- reform…改正する｜改善する｜改善する
- remodel…(～の)型を直す
の組み合わせと謂われたり、
- 接頭辞としての「re…再び、戻る」
- form…形｜形状
を足し合わせた造語と捉えられることもあるようです。
主な使われ方として、
建物において、経年劣化、老朽化、故障などした部分を改修し、
新築当時の状態に戻す 若しくはより使いやすくする工事のことを指す場合に用いられます。
建物全体の改修をフルリフォームと呼んだり、
エアコンや給湯器、トイレなどの機器を交換する工事にも「リフォーム」という言葉が充てられ、
最近では、耐震改修工事や断熱工事、外壁塗装工事なども大きく「リフォーム」と分類されているケースを散見します。
某感染症の蔓延で世間ではテレワークという働き方が見直され、
その為に「自宅にワークスペースを作りたい」という声も多くなりました。
そういった「用途の変更」についても「リフォーム」と言われることが多いですね。
Wikipediaには
以下のように表記されていました。
居住の改築や改装のことで、特に内外装の改装を指す和製英語。
(略)
住宅リフォームの主なものとしては
- 壁紙・床の張替え
- 雨漏りなどの修繕
- 外壁・屋根の塗り替え
- 住宅設備（キッチン、浴室などの水周り主体）の取り替え、補修
- 今の住宅の床面積を増やす（増築）
- 今の住宅の床面積を増やさずに中の間取りを変える（改築）
- 省エネルギー性能の強化（エコガラス（省エネ複層ガラス）、サッシなど）
- 耐震性の強化（補強工事など）
- 手すりや階段昇降機の設置などのバリアフリー対応化
- オール電化
などが挙げられる。
住宅における補修や修繕、交換、性能向上 等が主なようです。
・増築 や ・改築 等の用語に関してはまた別の機会に書こうと思います。
建築基準法における「リフォーム」
上記では、一般的な「リフォーム」の意味合いについて記載しました。
では、建築を司る法律、建築基準法における「リフォーム」とは、
どのように定義されているのでしょうか。
建築基準法とは、
建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めて国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もって公共の福祉の増進に資する。
内閣府のホームページには「法律・制度の目的」として上記がありました。
「建築」の定義
建築基準法において「建築」とは以下の4つの行為と定義されております。
- 新築
- 増築
- 改築
- 移転
建築 建築物を新築し、増築し、改築し、又は移転することをいう。
――「建築基準法 第1章総則第2条13項(用語の定義)」
・・・・・・。
冒頭で引用したWikipediaの分には、
「増築」「改築」は「リフォーム」に含まれている書き回しでしたが、
実際、建築基準法の法令集を確認すると「リフォーム」という文言は一切使われておりません。
一応、e-Gov(イーガブ)というデジタル庁が整備、運営をしている法令検索サイトで検索をかけましたが、0件ヒットでした。
モノ好きな方の為にリンクを貼っておきます。
Click→「建築基準法」『e-Gov法令検索』
結論：「リフォーム」という用語は法律によって定義されていない。
次回より、建築基準法における建築の分類などを紐解きながら、
一般的に使用されている「リフォーム」がどのように該当するのかを踏まえて
解説していきたいと思います。
〈続く〉
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